自然災害に見舞われる日本。あなたの不動産は大丈夫か。
- 不動産投資
- 2018.09.14
資産を失わないためにチェックするポイント。
「１９９５年、阪神淡路大震災」、「２０１１年、東日本大震災」、「２０１６年、熊本地震」、「平成３０年７月豪雨」、「２０１８年、北海道胆振東部地震」と大規模な自然災害が次々と日本全国を襲い甚大な被害をもたらしている。このような震災が続く中、不動産投資家は自分の資産がこの先守れるのか不安になるだろう。いつどこで自然災害が起こるかの予測することは難しいが、不動産を購入する際に幾つかのポイントを押さえておくだけでずっとリスクは少なくなるはずだ。
まず震災が起きた際に倒壊などの大破や大規模な補修が必要な中破になったのは圧倒的に旧耐震基準の木造建築だ。2016年の熊本地震においても、被害にあっている建物の多くは1981年以前の古い木造住宅である。それに対し鉄筋コンクリート造で、かつ1981年以降に建てられた新耐震基準適合のマンションは阪神淡路大震災の時でも大破中破したのは合計1.6％しかない。投資家は物件を選定する際に利回りなど数字にばかり目が行き中古物件を選びがちだが、まちがっても旧耐震の木造アパートなどは買ってはいけない。
また土地の調査も重要だ。地盤がしっかりしているか、埋め立て地や過去は川や沼などではなかったか、谷地ではないかなど調べる必要がある。当該地が過去どのような用途であったかは国会図書館や各自治体の図書館に行き住宅地図を見ることで確認ができる。自治体が配布しているハザードマップの確認は必須といえる。
絶対に安心といえる物件は存在しないだろうが、少しの手間をかけて調査することで、震災や水害による被害を最小限に抑え、大切な資産を守ることができるだろう。
